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PATROL

    

     " 日本からモールが消えるのか                    

 「小売冬の時代に突入、米国からモールが消える」という見出しの記事があった。
その内容は、米国の大手百貨店、メイシーズが今後1年間で米国内の100店舗を閉鎖すると発表したことを記事にしている。
 160年近い業歴があるメイシーズを調べてみると、全米最大の売上高は勿論のこと、ニューヨーク市マンハッタンにある店舗は全米最大の売り場面積を誇り、店舗数は728店、アウトレット店を含めると880店舗近くになる。しかし過去6年間で不採算店を中心に90店舗を閉鎖し、それによる売上高の減少をネット販売で補おうとしたが、それが功を奏せず売上高は減少を続け、遂に今回の最終判断の発表となったようである。日本の百貨店事情と同じように、米国の消費者行動も旧来型の百貨店での買い物は控えているようである。そして記事の終わりには、中流層の瓦解がメイシーズに重くのしかかった・・と締めくくっている。
 世界最大の小売りのウォールマート・ストアーズでさえ、新興のネット販売企業を約3,300億円で買収して、流通改革に取り組んでいる。巨大な売り場面積で多くの従業員を雇用して、店頭で売る商品代金にその経費をオンすること自体がもう世界的に通用しなくなっている。それは企業規模の大小やどこの国であっても、新しい消費ルートができているので、店頭での小売業は厳しい。
 自分の周りを見てみると、進物品・中元・歳暮などの商品を毎年、その時期になると百貨店で商品を選ぶのがこれまでの行事であった。これは百貨店の包み紙に拘っていた年配の人達である。ところがネットを巧みに利用している30代、40代の中流層の人達には、そんな煩わしいことは理解できず、年配者のようなそういった拘りは感じられない。それが流通変革の証明である。 ・・・
続きは「日刊経済」にて。
 

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